レコードに針を落とすのが本質的な音楽体験ではないのと同じ意味で、ページをめくるのは本質的な読書体験とは全く関係がない。
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3月からGoogleのポリシー超改悪で個人情報が収集されまくることが判明 Android・Gmailユーザーは丸裸に | ニュース２ちゃんねる
今までやって来たことを明文化しただけにも思える。
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139 名無しさん＠１２周年 2012/01/27(金) 10:20:10.15 ID:+j9oT/Bn0
奈良漬を食えるように育てるのが奈良の教育者の務めだろう
449 名無しさん＠１２周年 2012/01/27(金) 12:15:24.34 ID:h/3yYwgb0
»139
正論すぎるww
正論すぎるww
Posted 2 days ago
とくに、震災の後は、
被災地と東京の温度差がすごくあって、
「なんかやんなきゃ」っていう気持ちが
東京ですごく盛り上がって、
たとえばウェブの業界では
被災地に物資を送るプロジェクトとか、
避難している人たちに家を貸してあげる
ハウスシェアリングのサービスとかが
たくさん立ち上がったんですけど、
実際に聞いてみると被災地では
ほとんど利用されていない。
なぜかというと、そういうサービスが
対象としている人たちが高齢者だったり、
避難所にパソコンがなかったりして、
求められている情報やものと、
東京でみんなが盛り上がっていることが
まったくつながってなかったんです。
インターネットにつながってないっていう人口を
インターネットの人たちは、
わりとなめてるんですよね。
ほぼ日刊イトイ新聞 - メディアと私。 (via raitu)
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東シナ海ガス田 中国が単独開発か
1月31日 16時4分
日中両政府が共同開発に向けて協議の対象としている東シナ海のガス田で、採掘施設から炎が出ているのが、ＮＨＫが上空から撮影した映像で確認されました。専門家は「天然ガスを燃やしているとみられ、中国側が単独で開発を続けている可能性がある」と指摘しています。
ＮＨＫは、今月２６日、東シナ海の「日中中間線」付近にあるガス田「樫」を航空機で上空から撮影しました。中国が築いた採掘施設の先端からは、炎が吹き出しうっすらと黒い煙が上がっていることが分かります。また、映像を詳しく見ると、一部の区画では、作業員とみられる人の姿も確認できます。「樫」を含む海域について、日中両政府は、平成２０年６月、共同開発に向けて協議を行うことで合意しました。しかし、翌年の平成２１年１月になって、「樫」の周辺の海面が茶色く濁るなど中国側が単独で開発を続けている疑いがあることが表面化しました。日本政府が「両国の合意を軽んずる行為だ」として抗議したのに対し、中国側は「開発作業を行うのは、中国固有の権利の行使だ」などと反論していました。今回、「樫」の施設から炎が出ているのが確認されたことについて、長年、技術者として石油・天然ガスの開発に携わってきた猪間明俊さんは「生産段階にあるのかどうか分からないが、炎や煙を見ると、採掘施設で採れた天然ガスを燃やしているとみられ、中国側が単独で開発を続けている可能性がある」と指摘しています。
現代中国論が専門の横浜市立大学の矢吹晋名誉教授は「中国側のねらいは、資源の確保に加えて、中間線付近の海域に構造物を造って海軍がそれを守ることで、この海域の実効支配を拡大していくことにあるとみられる。日本としては、これを機会に、中国の真意を確かめるため対話を早急に再開する必要がある」と話しています。
沖縄本島から北西に４００キロほど離れた日中中間線付近の東シナ海には、天然ガスを埋蔵したガス田が複数あることが、日本や中国などの調査によって明らかになっていますが、このうち５か所については、日中両国によってそれぞれ名前がつけられています。５か所のガス田は、南から、▽「白樺」（中国名：春暁）、▽「樫」（中国名：天外天）、▽「楠」（中国名：断橋）、▽「桔梗」（中国名：冷泉）、▽「翌檜」（中国名：龍井）です。このうち、日中中間線より中国側に位置する「白樺」と「樫」について、中国は平成１５年ごろから開発に着手しています。これに対し日本側は、平成１７年に「白樺」や「樫」をはじめ４つのガス田について、中国側に共同開発を申し入れました。そして、平成２０年、日中両政府は「白樺」「翌檜」の南側にある海域の２か所について共同開発を行うことで合意するとともに、「樫」を含む「東シナ海のほかの海域」についても共同開発に向けて継続して協議を行うことで合意しました。しかし、その後起きた尖閣諸島沖での漁船の衝突事件の影響もあって、共同開発に向けた具体的な交渉はほとんど進んでいません。こうした間にも、中国は単独で「樫」の開発に向けた動きを進めていた可能性が指摘されています。
東シナ海ガス田 中国が単独開発か NHKニュース (via ittm)
Posted 2 days ago
富山県で行われている日本教職員組合（日教組）の教育研究全国集会（教研集会）で３０日、日中戦争の南京戦で報道された日本軍の“百人斬（き）り”を事実と断定して中学生に教える教育実践が報告された。
“百人斬り”は歴史的事実として認められておらず、教科書にも載っていない。日教組が長年続けてきた日本軍を誇大に悪く描く自虐的な歴史授業がいまだにまかり通っている実態が浮かび上がった形で、識者は「極めて不適切」と批判している。教研集会は同日終了した。
“百人斬り”は昭和１２年、東京日日新聞（現毎日新聞）に掲載され、旧日本軍の元将校２人がどちらが先に日本刀で百人斬るか競争を始めたという内容。
真偽をめぐっては、報道に立ち会った元カメラマンが「戦意高揚のための記事で、あり得ない話だ」と証言したほか、毎日新聞が平成元年に発行した「昭和史全記録」でも「事実無根」と自社の報道を否定。
さらに、両将校の遺族による名誉毀損（きそん）訴訟でも東京高裁が１８年、「甚だ疑わしいものと考えるのが合理的」と指摘している。
ところが、長崎県新上五島町立中学校の男性教諭は「加害の事実」を教える平和学習として、“百人斬り”の新聞記事や写真を生徒たちに見せ、「日本は中国に攻め入って、たくさんの中国人を殺しました」「戦争になったら、相手国の人をたくさん殺せば殺すほど勲章がもらえてたたえられるんです」「だから殺されたのは兵士だけでなく、一般のお年寄りや女性、子供たちもです」と語りかけていた。
生徒たちは授業後、「中国人は日本からされたことをすごく許せないと思う」「事実を知った今、つらい過去と向き合い、立ち向かうことが償いだと思う」といった感想を述べていた。
元将校２人は南京の軍事法廷で無実を訴えたが、記事を根拠に処刑された。また“百人斬り”は戦後、中国が一方的に主張する「南京大虐殺」の象徴的な出来事として宣伝されてきた。
拓殖大学の藤岡信勝客員教授は「事実でない中国のプロパガンダを教えるという意味で問題。わが国の歴史に対する愛情を深めさせることを求めた学習指導要領にも反しており、極めて不適切だ」としている。
